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転職に役立つ資格とは?キャリアアップに繋がる27の資格まとめ!

6.介護福祉士

介護福祉士は養成コースなどを経て受験資格を得ないと資格試験を受けることができないもので、その後介護福祉士国家試験に合格した人がなることができる職業です。介護士=介護福祉士と勘違いされることもありますが、この両者は異なり先にも述べたように介護福祉士は国家資格なため、介護士が介護福祉士を名乗ることはできません。

高齢化社会において介護の世界で働こうと考えるのなら、この介護福祉士を取得することはスキルアップにも繋がります。それだけではなく介護職は年々需要が高まっているほか、介護福祉士を取得していることで給与面においても介護士よりも優遇されやすいこともあるため、介護職を志望するなら取得するに越したことはないのです。

7.理学療法士

理学療法士は医療機関や介護施設の利用者のリハビリを主に行っておりその資格は国家資格であり、理学療法士養成の大学などを卒業後理学療法士国家資格を受けてそれに合格することで取得できる資格となっています。

理学療法士は主に入院・通院している患者や介護施設を利用している利用者に対して、理学療法を行うことでその人の基本的動作能力の回復を図ることを目的に活動している職業です。

理学療法を行う患者の多くが脳卒中や骨折などの病気やけがが原因で治療を必要としているため、理学療法士はその患者に対し、運動・マッサージ・電気刺激などを用いることでリハビリを行っています。

【その他】役立つ5つの資格まとめ

ここまで見てきた職種以外にも世の中には多種多様な資格があふれており、どの資格が転職に有利なのか悩んでしまいがちです。また、キャリアアップにおいてもどの資格を取得するべきかは頭の痛い問題でもあります。

そこでこの項目では今まで触れてこなかった資格のうち特に役に立つ資格を5つ見ていきましょう。

1.調理師

調理師の免許の取得方法は2種類あり一つは2年以上の実務経験を積んでから調理師試験に合格し各都道府県知事に免許申請して取得する方法と、各養成学校を卒業後各都道府県知事に免許申請して取得する方法があるため、自身に合った方法で取得するとよいでしょう。

調理師の仕事内容はその名の示す通り調理業務を行うことが主になりますが、職場次第では食材の仕入れから新しいメニューの考案、衛生管理などのように調理に関すること全般を行うこともあるため、プロとしての知識や技術を習得するには時間がかかるといわれています。

しかしその反面、多様なフィールドで活躍できるほか勤務形態も様々なので自身にあった雇用形態で働くことができるのが魅力でもあるのです。

2.栄養士

栄養士も国家資格でありその取得方法は栄養士の養成学校に入り、必要な過程を履修して卒業することで免許を取得することができます。栄養士の主な仕事内容として重要なのは「栄養面から健康な食生活をアドバイスする」ことです。

その職場は給食のおばさんのイメージから学校などを思い浮かべますが、その他にも病院や介護福祉施設なども職場であり、食事内容で成長の促進を図る場・食生活のアドバイスで健康のサポートが必要な場で働くことになると思っていて大丈夫でしょう。

それ以外の業務として栄養バランスの取れた献立の作成から必要な材料の発注や調理なども行います。

3.弁護士

弁護士の資格を得るためにはまず法科大学院などを卒業し受験資格を得、司法試験に合格しなければなりません。常に世の中に必要とされる弁護士ですが向いている人はあらゆる物事を論理的に考えることができる・機転が利く・責任感が強い等といった人といわれています。

その仕事内容は依頼主やその関係者とのトラブルを話し合いで解決する、法的な手続きを行う、依頼主を守るために法廷で発言するなど多岐にわたるとともに、その他にも企業の顧問弁護士としてトラブル解決から個人の離婚問題など扱う案件は多岐にわたるのです。

そのため、それらの業務を円滑に遂行できるためにも法令に関する幅広い知識や、依頼主の意向をくみ取みとれるなどの能力が必要となります。

4.司法書士・行政書士

この二つの資格は一見似ているように思われますが、仕事内容は両者で異なっており、このどちらもが国家資格ですが受験資格は特にないことから試験に合格後各種手続きを行うことで取得可能な資格です。

司法書士の仕事内容は専門的な法律の知識を活かし個人や企業の依頼で法律に関する書類の作成や手続きの代行を行うことにあり、多いのが不動産登記や商業登記などの登記業務となっています。

一方の行政書士は役所に提出する複雑な書類の作成がメインであり、飲食店の営業許可などの各種手続きや申請の書類など幅広くあるため、高い専門的知識が必要です。

司法書士と行政書士は取り扱う業務が異なるためダブルライセンスを取得し双方の業務を一人で請け負うことができるようにする人も増えてきているため、スキルアップも兼ねて両方の資格を取得するのもよいでしょう。

5.認定会計士

公認会計士とも呼ばれこの資格も国家資格ではありますが、今まで見てきた資格と異なり公認会計士になるには試験を2回受けなくてはなりません。最初の試験に合格してから2年間の実務経験などを経て最終試験を受験し、合格することで資格を取得できます。

その仕事内容は監査業務・コンサルティング業務・税務業務に大別することができますが、会計監査の専門家として比較的規模の大きい企業をクライアントに持つことが多いです。